石野純也

WWDCで発表した「iOS 26」では、「Liquid Glass」という新たなデザインをUIに採用している。単純なデザイン変更と思われがちだが、Androidとの差別化にもつながる。AIの開発が遅れているのは事実だが、ビジネス上は問題ないと感じる。

日本通信が、タブレットをターゲットにしたデータ専用「ネットだけプラン」を開始した。安価な料金に設定できたのは、音声通話の値下げができたから。2024年秋に音声SIMのデータ容量をアップしたのは、フルMVNOサービスを提供するめどが立ったことが大きいという。

シャープは、ミッドハイでシリーズの標準モデルとなる「AQUOS R10」と、エントリーモデルの「AQUOS wish5」の2機種を発表した。AQUOS wish5は特に強化しており、若年層の獲得や海外でのシェア拡大を見越している。AQUOS R10はマイナーアップデートの印象が強いが、10万円前後という価格の維持に努めた。

日本航空（JAL）とMVNO最大手のインターネットイニシアティブ（IIJ）がタッグを組んでしている「JALモバイル」。料金プランはIIJmioのものをそのまま選択でき、既存の回線とは家族割引も組める。JALとIIJと一緒にサービス開始に至った背景を聞いた。

銀行を持たないことが弱点だったドコモが5月29日、住信SBIネット銀行の株式公開買付け（TOB）を実施することを発表。ドコモやNTTが手に入れたかったのは、「トランザクション（送金や入金などの取引処理）」だった。ドコモの前田社長は「複数のサービスを組み合わせてご利用いただくことで、お得な特典をお届けする」と語る。

NTTドコモやKDDIが相次いで新料金プランを発表し、6月から値上げが実施される。一方で、ライバルのソフトバンクと楽天モバイルは、値上げはしないという。MVNOにとっては大きなチャンスになり、移行を促す施策にも期待したい。

Xiaomiが2025年、ECサイトを中心に販売しているPOCOシリーズを、日本で矢継ぎ早に投入している。ミッドレンジ、ハイエンド、エントリーに位置付けられるモデルを合計4機種発売した。同社は一般ユーザーに裾野を広げてコスパの高さを訴求していく。

ソニーの最新スマートフォン「Xperia 1 VII」は、前モデルから超広角カメラを強化し、これとAIを組み合わせた「AIカメラワーク」や「オートフレーミング」といった新しい動画撮影機能を搭載した。ソニーはXperiaのラインアップを整理し、より利益率を高める方向にかじを切っている。ここでは、Xperia 1 VIIや秋の投入が予告されている「Xperia 10 VII」から見えてきた、ソニーのスマホ戦略を読み解いていきたい。

Nothingが4月に発売した「Nothing Phone (3a)」は、シリーズの特徴的なデザインを踏襲しながら、ベースとなるスペックを底上げし、新たに望遠カメラも搭載。販売面も強化し、新たに楽天モバイルが取り扱う。日本市場をどう攻略していくのか、Nothing Japanでマネージングディレクターを務める黒住吉郎氏に話を聞いた。

KDDIは、6月3日にauとUQ mobileの両ブランドに新料金プランを導入する。先に新料金を発表していたドコモと同様、料金プランに含めるサービスを拡充した上で値上げを実施。一方で、auは既存の料金プランも8月に値上げした上で継続するのが、これまでの新料金プランとの大きな違いだ。

楽天モバイルは、創業時から出資していたAST SpaceMobileの衛星を使い、2026年第4四半期（10月から12月）に「Rakuten最強衛星サービス」を開始する。三木谷氏は「ブロードバンドで面積カバー率100％を実現する」と語る。衛星が大きいことや、既存の周波数をそのまま活用できることもメリットとしている。

「Xiaomi 15 Ultra」や「Xiaomi 15」を中心とした新製品をどとうの勢いで投入するXiaomi。3月22日には、埼玉県さいたま市のイオンモール浦和美園内に日本初となる常設のXiaomi Storeをオープンした。新機種投入とストア展開の狙いをXiaomi Japanのキーパーソンに聞いた。

ドコモがeximoとirumoを刷新した新料金プランを導入する。「ドコモ MAX」は値上げの一方で、DAZN for docomoの無料化や国際ローミング30GBまで無料など、サービスを大幅拡充する。「ドコモ mini」はirumoの0.5GBを廃止し、より優良顧客を取りに行く狙いが透けて見える。

4月15日に発売された「Nothing Phone (3a)」は、Qualcommのチップを採用して処理能力を底上げしただけでなく、カメラ機能を強化。AIを活用した新機能の「Essential Space」や、それをワンプッシュで呼び出せる「Essential Key」も搭載する。発売に先立ち、Nothing Phone (3a)を試用できたので、その実力や投入の狙いを解説する。

KDDI松田浩路氏の社長就任会見に合わせて、衛星との直接通信サービス「au Starlink Direct」を発表。KDDIは米SpaceXと提携し、基地局のバックホールに活用するとともに、法人、自治体にStarlink端末を販売してきた経緯がある。対応機種は50機種に及び、GoogleのGeminiも活用してデータ通信の制約を補っていく。

3月1日にIIJmioの「ギガプラン」を改定したIIJに、その狙いを聞いた。5GBプランのシェアが伸びており、その上の10GBと合わせて強化した。社長の後押しもあり、大手キャリアのサブブランドに対抗すべく、20GB以降の中容量〜大容量帯はデータ増量に注力した。

Apple Intelligenceが日本語に対応したことで、スマートフォンのAI競争が激化しつつある。AIエージェント化ではAndroidが一歩リードしているが、雌雄を決するほどの差にはなっていない。AIスマホがユーザーの買い替えを促進していることを示唆するデータも出ている。

フリマアプリ最大手のメルカリが、MVNOとしてモバイル事業に参入し、「メルカリモバイル」の提供を開始した。根底にあるのは「あらゆる価値を循環させ、あらゆる人の可能性を広げる」というメルカリのミッション。3月に間に合わせるため、ミニマムな状態でサービスをスタートさせた。

NTTドコモは3月24日、Coltテクノロジーサービスに対し、過払いになっていた接続料の返還請求訴訟を提起したことを発表した。これに対し、Coltも3月25日にプレスリリースでドコモに反論。ドコモが訴訟を起こした背景には、Coltが提示した接続料の算定根拠が不明確だったことや、その接続料を発信者に還流させる「トラフィック・ポンピング」が発生したいたことがある。

デザインテイストを上位モデルから受け継いでいたこれまでのPixel aシリーズとは異なり、Pixel 9aはPixelの特徴だった「カメラバー」を採用していない。センサーサイズも小型化して、より端末本体との一体感を高めている印象だ。Pixel aシリーズがヒットし、日本で一気にシェアを高めたGoogleだが、Pixel 9aもその人気をけん引できるのか。

低容量のデータ通信が主戦場だったMVNOだが、徐々に中・大容量のプランが拡充されつつある。3月に容量別の料金プラン「マイピタ」に50GBのコースを新設するオプテージのmineoも、その1社だ。50GBプランの新設と同時に、mineoは速度別の料金プランの最上位コースとなる「マイそく プレミアム」の通信速度を見直す。

Xiaomiは、海外で発表されたばかりの「Xiaomi 15 Ultra」や「Xiaomi 15」の日本投入を発表。スマホ以外のワイヤレスイヤフォンやタブレット、IoT家電とその製品数は多岐にわたる。これらを一挙に展示、販売する拠点として、Xiaomi Storeの常設店もついにオープンする。日本市場の本格拡大に向けかじを切ったXiaomiだが、どのような販売戦略を立てているのか。

先代の発売から1年未満の新機種となる「iPad Air（M3）」をレビュー。最も大きく変わったのは、プロセッサがM2からM3へとアップグレードされたこと。刷新したMagic Keyboardは、ファンクションキーよりもメリットを感じた部分があった。

MWC Barcelona 2025では、急速なAIの拡大により、スマホのトレンドが変わりつつあることが見えた。生成AIや、端末上でそれを動作させるオンデバイスAIはもはやスマホの必須機能になりつつあるが、2025年は“エージェント化”がキーワードになっている。MWCから見えた、新たなスマホのトレンドを解説していく。

KDDIはMWC Barcelona 2025にて、傘下に収めたローソンをほうふつとさせる形のブースを出し、来場者の注目を集めた。初めて基調講演に登壇した代表取締役社長CEOの高橋誠氏が語ったのも、いかにしてキャリアが自らを変革していくかといったテーマだった。そんな高橋氏が、MWCの会場で報道陣からの取材にこたえた。

ZTEジャパンが投入する「nubia Flip 2」は、Y!mobileにMNPをすれば、2年後に下取りに出した際の実質負担額が2万円を下回る。端末はどちらかといえばキャリア向けの専用モデルが多かったZTEが、その戦略を大きく転換している格好だ。コンシューマー市場をどのように開拓していくのか。

Appleが独自に開発した生成AIサービスの「Apple Intelligence」が、4月から日本語に対応する。iPhone 16シリーズは「Apple Intelligenceのために設計されたiPhone」とうたっているだけに、ついにその本領を発揮するときが来た。開発者向けβ版の「iOS 18.4」でその実力を試した。

iPhone 16eは、iPhone SE（第3世代）の後継モデルと呼べる存在だが、iPhone 16のファミリーとして登場。これまでiPhone SEシリーズの特徴だったホームボタンを廃している一方で、処理能力の高さは受け継がれている。実際の使い勝手を確かめるべく、発売に先立って試用できた実機をレビューしていきたい。

「iPhone 16e」は、プロセッサを最新モデルに合わせて処理能力を維持しながら、過去に販売されたモデルを部分的に組み合わせて価格を落としている。一方、機能性が高まったこともあり、ドル建てでの価格はやや上がっている。iPhone 16との価格差が少ないことや、対応バンドが少ないことも不安要素に挙がる。

ファーウェイ（Huawei）は、2月18日にマレーシア・クアラルンプールで新製品発表会を開催した。ここで真っ先に披露されたのが、3つ折りスマホの「HUAWEI Mate XT ULTIMATE DESIGN」だ。2024年に中国で発売されたが、これをグローバル展開する。

政府からの強い要請もあって実現した携帯電話料金の値下げにより、大手キャリア各社は、その収益を大きく減らした。決済連動でポイント還元を手厚くした料金プランがヒットしたことなどを受け、ARPUはようやく反転し始めている。一方で、物価や人件費の上昇により、各社の幹部が“値上げ”をほのめかす発言をする機会が増えてきた。

スマートフォンの購入プログラムで設けられている残価の基準として、業界団体のRMJがまとめた買い取り価格の平均値を参照することになった。結果として、リセールバリューの低い機種は残価を抑えざるを得なくなり、実質価格が上がった格好だ。なぜこのような仕組みになり、買い取り価格はどのように算出しているのか。

ファーウェイがワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチで着実な成長を遂げている。中でも注目は、世界に先駆けて発表したワイヤレスイヤフォン「HUAWEI FreeArc」だ。スマートウォッチでは、「HUAWEI WATCH D2」を法人にも展開することでシェア拡大を目指す。

ドコモは、東京ドームシティ（東京・文京区）で開催中の「LAPOSTA 2025 Supported by docomo」に、トップパートナーとしてさまざまなサービスを提供している。1カ所に多数の来場者が密集するので、ネットワーク対策も実施している。スタジアムならではの苦労もあったという。

「Galaxy S25」シリーズのハードウェアや外観は2024年に発売された「Galaxy S24」「Galaxy S24 Ultra」から大きな変更はない。一方で、サムスン電子がUnpackedで全面に打ち出したのは、「Galaxy AI」や「Gemini」の進化だった。こうした点から、サムスン電子の新たなAIスマホ戦略が垣間見える。

ソフトバンクが「Galaxy S25」シリーズの販売を発表した。同社が最後に販売したGalaxyは、2015年に発売された「Galaxy S6 edge」までさかのぼる。約10年ぶりにGalaxyを扱うことを決めた理由を、専務執行役員でコンシューマ事業推進統括を務める寺尾洋幸氏に聞いた。

サムスン電子が、Galaxy Unpackedで「Galaxy S25 Edge」を先行公開した。イベントの最後にチラ見せする形で紹介しており、プレゼンテーション終了後にはモックアップとみられる本体も展示された。

サムスン電子がGalaxy S25シリーズの最上位モデル「Galaxy S25 Ultra」を発表。カメラは超広角が5000万画素になり、マクロ撮影でもより高精細な写真を撮れるようになった。AI機能も進化し、異なるアプリを横断した命令の実行も可能になった。

サムスン電子がGalaxyシリーズの最新モデル「Galaxy S25」と「Galaxy S25+」を発表。Galaxy S25は6.2型のディスプレイを搭載しており、S24よりも薄く軽くなった。Galaxy AIが進化し、ユーザーに合わせた情報表示やアプリをまたいだ指示が可能になった。

MVNOの弱点は、データ通信の海外ローミングサービスを提供できていないこと。こうした状況の中、J:COM MOBILEを提供するJCOMはトラベル用eSIMサービスを提供するAiralo（エアロ）と提携した。J:COM MOBILEではeSIMを一向に活用できていなかったという。

中国大手メーカーのZTEは、1月14日にnubiaブランドのスマホを2機種発表した。中心に据えたのが、フォルダブルスマホで2024年に発売された「nubia Flip 5G」の後継機にあたる「nubia Flip 2」。ソフトバンク版のZTE端末はこれまでLiberoというブランドで展開していたが、2機種の投入に合わせ、名称をnubiaに統一する。

OPPOのスマホやタブレットなどを日本で手掛けるオウガ・ジャパンは、約3年ぶりとなるハイエンドモデル「OPPO Find X8」を発売した。ハイエンドモデルを望む日本ユーザーの声に応えた形だ。とはいえ、なぜ3年ものブランクが空いてしまったのか。

「電気通信事業法第27条の3等の運用に関するガイドライン」が改正されたことで、スマートフォンの価格が大幅に変わった。最大の変更点は、端末の下取りを前提にした購入プログラムの残価設定の基準が厳格化されたところにある。特に激安Android端末が大きく影響を受けた。

2024年は、スマホが生成AIを取り込み、その基本性能を大きく伸ばした1年だったと総括できる。一方で、スマホに搭載される機能の中で最も重要視されているカメラも、本家といえるデジタルカメラに迫る性能を持った端末が多数投入された。カメラの処理にもAIがフル活用されてきたが、その集大成的な1台が目を引いた1年だった。

2024年は官製値下げの影響も一段落し、各キャリアともメインブランドでは金融・決済連携が進んだ1年だった。キャリアによっては、サブブランドやオンライン専用ブランドで獲得したユーザーがメインブランドへ上昇する動きも顕在化し始めている。こうした料金プランはデータ容量が無制限に設定されていることもあり、通信品質が以前にも増して注目される1年になった。

2024年にスマートフォンAQUOSのデザインを刷新したことに伴い、「AQUOS sense9」も見た目や中身が大きく変わっている。同時に発表された「AQUOS R9 pro」では、カメラに特化したスマホというコンセプトをより先鋭化させた。シャープはこの2機種をどのようなコンセプトで開発したのか。

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの携帯電話キャリア4社とドコモ以外のNTTグループ4社が、大規模災害発生時の協力体制を強化することを発表した。具体的には、各社が持つアセット（資産）を共同利用することを定める他、能登半島地震で効果を発揮した船上基地局の活用も推進していく。これと並行する形で、緊急時には事業者間ローミングを実施する検討も進んでいる。

モトローラ・モビリティ・ジャパンは、同社初となるドコモ向けのAndroidスマートフォン「motorola razr 50d」を発表した。2024年度は、前年と同じ成長率である2倍程度の規模拡大を目指すことを明かしていたが、その“秘策”がドコモでの端末発売だったというわけだ。一方で、ドコモにとってもrazrシリーズの取り扱いは、端末ラインアップが拡大するメリットがある。

FCNTの看板商品といえる「らくらくスマートフォン」に新たなモデルが登場した。ドコモ向けだけではなく、Y!mobileやオープン市場向けにも新モデルを投入する。同シリーズはキャリアとタッグを組んだ手厚いサポートがあってこそ成り立ってきたが、なぜ戦略を変更したのか。

ドコモとの音声相互接続に伴い、2026年5月24日にフルMVNOとしてサービス開始を目指す日本通信。その一環として、同社はドイツに拠点を構えるng-voice社との提携を発表し、同社のIMS（音声通話やメッセージサービスを制御する装置）を導入する。このIMSにはどのような特徴があり、日本通信はなぜこれを利用することを決めたのか。