「改革」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「業務が増えるだけ」なデジタル化、なぜ起きる？　DX先進、都城市・北見市はどう解決したのか
DX先進自治体の宮崎県都城市と北海道北見市に共通するのは、DXの前にまずBPR（業務プロセス改革）に取り掛かるという点だ。両市の担当者が特別講演で語った自治体DXの進め方について紹介する。（2025/6/17）

AIの進化を支えるインフラ
「高性能AI」がデータセンターを“破壊”する？　業界が悲鳴を上げる理由
AIモデルの精度が上がり、計算需要が増大すると、影響を受けるのがデータセンター業界だ。データセンター事業者が突き付けられている「根本的な設計思想の変革」の背後には何があるのか。専門家の見通しとは。（2025/6/17）

日産社長「サプライヤーに傲慢だった」　経営失速の原因を語る
日産のイバン・エスピノーサ社長がインタビューで、業績不振の要因に「サプライヤーへの傲慢さ」などを挙げ、過去の経営姿勢を反省。「顧客第一」の再建を掲げ、風土改革や意思決定の見直しに意欲を示した。（2025/6/16）

慎重すぎる日本人が抱えるリスク　生成AI時代、なぜ「失敗」が必要なのか
生成AIの登場は、単に業務効率を上げるツール提供にとどまらず、私たちの意思決定プロセスそのものに改革を迫りつつあります。（2025/6/16）

海外医療技術トレンド（120）：
再起動したトランプ政権の公的医療保険改革とデジタルヘルス
本連載第111回で取り上げたように、米国の臨床現場における医療データ流通やAI利用を支えてきたデジタルヘルスは、第2次トランプ政権における公的医療保険改革ツールとして再起動した。（2025/6/13）

物流中小は「自動化の波」を逃すな　“人手不足の大改革”に活用できる補助金は
物流業界、とりわけ中小企業の物流現場では人手不足は深刻化するばかり。限られた人材とスペースの中で生産性を高める運用への転換が求められている。（2025/6/13）

大林組が描くBIM戦略の航路：
PR：大林組とAutodesk、「建設DX」を再定義する戦略的協業の全貌を探る
大林組はAutodeskと戦略的パートナーシップを強化し、建物の資産価値と顧客の企業価値の向上を目標に定め、設計・施工から運用に至るまで建物の価値を最大化する新たな建設DXのビジョンを策定した。キーワードは「建物は成長する存在」だ。本稿では、その背景から現場の実践、未来を見据えた戦略まで、両社の協業で実現する変革の狙いを各担当者へのインタビューから探った。（2025/6/16）

トヨタ式カイゼンにAI、IT加え11億円増収　賃金も17％アップ　旭鉄工の脅威の改革
トランプ関税の日本企業への逆風が懸念される中、人工知能（AI）とITを活用した“次世代版カイゼン”で経営強化に成功した自動車部品メーカーがある。愛知県碧南市に本社を置く旭鉄工だ。（2025/6/12）

製造マネジメントニュース：
日立のCIセクターは事業ポートフォリオ改革に重点、産業向けHMAXで成長をけん引
日立製作所は、投資家向け説明会「Hitachi Investor Day 2025」において、コネクティブインダストリーズ（CI）セクターが2025〜2027年度の新規中期経営計画「Inspire 2027」で取り組む事業戦略について説明した。（2025/6/12）

FOOMA JAPAN 2025：
タブレットに“さらさら”でティーチング終了、安川電機がデモ
安川電機は食品製造総合展「FOOMA JAPAN 2025」において、「食の大変革」をテーマに各種のソリューションを出展した。（2025/6/11）

日刊MONOist月曜版 編集後記：
令和の米騒動から見えるディスラプションの狙い目
商習慣を守るのではなく自らの手で革新することが求められています。（2025/6/9）

地域経済の底力：
「ザル経済」に終止符を――宮古島が挑む“稼げる観光地”への改革
観光地・宮古島がいま変わる。量より質へ――登録DMO化、地産地消、ふるさと納税活用など、島民の幸せを軸に描く“観光革命”の全貌に迫る。（2025/6/9）

建設DX研究所と探る「建設DX最前線」（2）：
建設DXへの期待感と、実現に不可欠な施工・経営情報の一元管理【アンドパッド解説】
建設DXの推進を目的に建設テック企業が中心となり、2023年1月に発足した任意団体「建設DX研究所」。今回は、建設DX研究所の事務局も務めるアンドパッドが、中小建設事業者の働き方改革や課題解決につながる建設DXの重要性と施工・経営情報の一元管理の必要性について、施工管理ツールの活用事例も交えながら紹介します。（2025/6/5）

製造ITニュース：
生成AI×プロセスマイニング×RPAで業務変革を高速化、インフォアが新スイート
インフォアジャパンは、プロセスマイニングやRPA、生成AIなどの機能を備え、業務プロセス変革を支援するクラウドスイートである「Infor Velocity Suite」の提供を開始したと発表した。（2025/6/4）

宇宙ビジネスのスタートアップがSAP S/4HANA Cloudを採用　導入の決め手は
アークエッジ・スペースは急成長する宇宙関連事業の基幹業務改革に向け、SAP S/4HANA Cloud Public Editionを採用した。コスト効率と信頼性を重視した経営体制を構築している。（2025/6/3）

ヤンマー、テルモはいかに組織変革を実現した？　事例から学ぶ「人」と「金」の未来
グローバルで堅調にビジネスを成長させているヤンマーとテルモは、いかにしてデータとテクノロジーを組織の成長と競争力強化につなげたのか。ワークデイの年次カンファレンス、「Workday Elevate Tokyo 2025」の基調講演を基に届ける。（2025/6/2）

「DXで企業風土を変える」──南海電鉄が挑む“140年目の新規事業”
創業140年の老舗鉄道会社・南海電鉄が、保守的な組織文化から脱却すべく、新規事業推進と企業風土改革を進めている。取り組みの数々からは、リアルとデジタルをつなぎながら未来を開こうとする覚悟が見える。（2025/6/2）

Merkmal：
「在宅手当」がない企業は時代遅れ――と言わざるを得ない、これだけの理由
在宅勤務の普及とモビリティ経済の変革に伴い、企業の制度設計が根本的な転換を迫られている。近距離手当が存在する一方で在宅勤務手当が欠如している現状は、時代遅れの制度に固執し、競争力低下や優秀な人材の流出を招くリスクをはらんでいる。企業は柔軟で公平な制度設計にシフトし、従業員の生産性向上とワークライフバランス実現を目指すべき時だ。（2025/5/31）

フジテレビ「8つの改善策」が不十分すぎるワケ　第三者委員会にも責任あり？
フジテレビが再生・改革に向けた8つの具体策を発表した。しかし、企業再生に詳しい有識者は「不十分すぎる」と断じる。なぜなのか。（2025/5/30）

ボディーカメラも導入
警察官3500人の働き方改革　“紙とペン”の事務作業を削減した警察のDXとは
面倒な事務作業の負担を軽減し、捜査や巡回といった警察業務に割くための時間を作るべく、技術に投資する警察がある。どのような技術を導入し、どのようなメリットを享受しているのか。（2025/6/4）

製造マネジメントニュース：
三菱電機は3年間で1兆円のM&A投資を見込むが、8000億円規模の事業で終息見極め
三菱電機は経営戦略について説明した。構造改革として2025年度中に8000億円規模の事業見極めを行う方針を示した他、今後3年をめどに1兆円をかけて新たなM&Aを進める計画などを明らかにした。（2025/5/29）

AIインフラ向けなどに取り組む：
InGaAsを300mmウエハー上で　量子ドットレーザーで気を吐く新興
米スタートアップのAelumaが、短波長赤外（SWIR）センサーや量子ドットレーザーの分野で革新を起こそうとしている。300mmウエハーを用いたシリコンフォトニクス技術と融合し、これまでは特殊な分野でしか用いられてこなかったSWIRセンサー／量子ドットレーザーを、民生機器などにも広げようとしている。（2025/5/28）

未来に種をまくパナソニックHDのR&D（前編）：
パナソニックHDが最新R&D公開、「現場CPS」や「Design for CE」で見せる製造革新
パナソニック ホールディングスは、技術部門における3つの事業本部での取り組み内容を紹介するとともに、現在開発中の技術の一部を公開した。本稿前編では、3つの事業本部での取り組みと、開発中の「現場CPS」と「易分解設計（Design for CE）」について紹介する。（2025/5/27）

人とくるまのテクノロジー展2025：
シミュレーションの力でSDV時代の自動車開発を加速するAnsys
アンシス・ジャパンは「未来のモビリティ開発を加速させるAnsysのAI対応シミュレーションと革新的なデジタルツイン構築に向けた取り組み」と題し、記者説明会を開催した。（2025/5/26）

「マッチョな職場」、アリかナシか　競争文化が組織に与えるデメリット
働き方改革や「令和モデル」への移行により、日本の雇用慣行が見直されつつある中、ビジネスパーソンは「マッチョイズム」をどのように捉えているのか。リクルートマネジメントソリューションズ（東京都港区）が調査を実施した。（2025/5/25）

セキュリティニュースアラート：
Google ChromeがWeb認証体験を革新　7つの新たな取り組みを解説
GoogleはChromeにおいてWebでのユーザー認証および本人確認を見直すことを発表した。多様な認証手段やセキュアかつ一貫したログイン・登録体験など7つの取り組みを通じて新機能を実装する。（2025/5/23）

Gartner Insights Pickup（399）：
AIエージェントによる意思決定インテリジェンスの変革
Gartnerは、2027年までにビジネスにおける意思決定の50％が、AIエージェントによって拡張／自動化されるようになると予測している。本稿では、AIエージェントを意思決定インテリジェンスに統合するため、データとアナリティクスのリーダーが検討すべき4つの項目を紹介する。（2025/5/23）

モノづくり総合版 メルマガ 編集後記：
構造改革でリストラされた方に伝えたいこと
決して深く気に病みすぎないでください。（2025/5/22）

MUFGとSakana AI、AI戦略で提携　金融特化型AIの開発と実装支援
MUFGとSakana AIが金融業界の変革を目指し、戦略的技術提携を結んだ。社内文書作成の自動化などを皮切りに、AI導入を段階的に進める。Sakana AIの技術力とMUFGの実務知見を融合し、AI活用の先進モデル構築を目指す。（2025/5/22）

SDVフロントライン：
アジャイルに進化したJASPARがSDVのAPI標準化をリードする
100年に一度の変革期にさらされている日本の自動車業界が厳しい競争を勝ち抜くための原動力になると見られているのがSDVだ。本連載では、自動車産業においてSDVを推進するキーパーソンのインタビューを掲載していく。第3回は、車載ソフトウェアの国内標準化団体であるJASPARの運営委員長を務める井野淳介氏に話を聞いた。（2025/5/21）

製造マネジメント インタビュー：
構造改革の中、パナソニックHDがR&Dで注力する領域と凍結する領域の考え方
パナソニック ホールディングス グループCTOである小川立夫氏が報道陣の合同取材に応じ、研究開発（R&D）領域における2024年度の成果を紹介するとともに、構造改革を踏まえた技術開発部門としての考え方を説明した。（2025/5/21）

電通グループ、AIネイティブ化を加速　マーケティングを変革する「2つのモデル」とは？
電通、電通デジタル、電通総研、コンサルティング事業などを手掛けるイグニション・ポイント（東京都渋谷区）の4社は、2024年8月に発表した独自のAI戦略「AI For Growth」を刷新し「AI For Growth 2.0」を発表した。（2025/5/21）

SHIFT、アジャイル変革の新サービス　「8つの要素」で定着を支援
SHIFTは、企業のアジャイル成熟度向上を包括的に支援する「アジャイルコンサルティングサービス」の提供を開始した。（2025/5/20）

Linux Foundation Japanが調査レポートを公開：
約9割の企業がコンテナ環境を本番利用、一方で「開発チームとのカルチャーの変化」が課題に？
Linux Foundation Japanは2025年5月14日、調査レポート「Cloud Native 2024：コード、クラウド、そして変革の10年に迫る」の日本語版を公開した。クラウドネイティブの導入状況やクラウドとコンテナの利用状況などについて分析している。（2025/5/19）

サプライチェーン改革：
古い仕組みで勝てないのは当たり前、最新SCMで新風を起こす米国3PL企業の挑戦
設備もシステムも古く、変革が進まない――。日系企業では古い設備やシステムを使い続けることが美徳とされているが、米国では最初から“理想の業務”を前提に設計された物流企業が急成長を遂げている。創業わずか数年で全米10位に躍進したArcadia Cold Storage & Logisticsは、サプライチェーンを統合するデジタル基盤など最新技術を用いることで、業界の常識を破る急成長を遂げている。同社CIOに話を聞いた。（2025/5/19）

Merkmal：
伊藤忠が「ビッグモーター買収」　衝撃ニュースの背景にあったこれだけの理由
100年に一度の変革期に揺れる自動車業界。その渦中で伊藤忠商事が約600億円でビッグモーター（現・WECARS）を買収した。電動化や新興国進出、AI活用による供給網改革まで、総合商社の次なる成長戦略を読み解く。（2025/5/17）

FAニュース：
半導体技術の変革に対応、モリブデンの成膜や新たなプラズマ制御のエッチング装置
Lam Research（ラムリサーチ）はエッチング装置など半導体製造装置の新製品を発表した。（2025/5/16）

品質不正を防ぐ組織風土改革（6）：
三菱電機とソニーの事例に学ぶ　品質不正防止につながる組織風土改革
繰り返される製造業の品質不正問題。解決の鍵は個人ではなく、「組織風土」の見直しにあります。本連載では品質不正を防ぐために、組織風土を変革することの重要性と具体的な施策をお伝えしていきます。（2025/5/16）

製造マネジメント インタビュー：
パナソニックHD楠見CEOが語るグループ経営改革と1万人削減の真意
パナソニック ホールディングス グループCEOの楠見雄規氏は報道陣の合同取材に応じ、グループ経営改革の内容や思いについて説明した。（2025/5/15）

25年末にインドの従業員1000人に：
ルネサスが「インド初」の3nmチップ設計センターを開設
ルネサス エレクトロニクスは、インド政府と半導体分野で提携。併せて、インドにある2カ所のオフィスも拡張した。インドの鉄道・通信・電子・IT大臣であるAshwini Vaishnaw氏は「新施設は3nmチップ設計に取り組むインド初の設計センターであり、インドが半導体技術革新のグローバルリーグに参入するための大きなマイルストーンだ」と述べている。（2025/5/16）

グローバル共通の制度へ：
第一三共の人事制度改革　大卒初任給35万円、30代を幹部登用し年収40％増
5月12日、第一三共はグローバル共通の新しい人事制度を導入すると発表した。奥澤宏幸社長は記者発表会で「がん事業の急速な拡大により、当社はかつてないスピードでグローバル化が進んでいる。グローバル人材が当社に集まり始めた今だからこそ、新しい人事制度を導入する意義がある」と説明した。（2025/5/12）

製造マネジメントニュース：
パナソニックHDは構造改革で国内外1万人削減、関税影響は米国生産で780億円に抑制
パナソニックHDは、2025年3月期（2024年度）の連結業績を発表するとともに、グループ経営改革の進捗状況について説明した。事業撤退や縮小、拠点の統廃合なども含め、グローバルで1万人の人員削減を行い、2026年度までに1500億円の構造改革効果を実現する。（2025/5/12）

「人員は少し足りないぐらいがちょうどいい」　1万人削減のパナソニックHD楠見社長
パナソニックホールディングス（HD）は9日、経営改革の一環としてグループ人員を1万人削減すると発表した。営業・間接部門を中心に業務効率を見直し、2027年3月期までに国内、海外でそれぞれ5千人規模の削減を実施。人員の適正化により700億円の収益改善を見込む。（2025/5/10）

なぜ今？　1万人削減は「成長のため」とパナソニックHDの楠見社長　自身も報酬4割返上へ
パナソニック ホールディングスは9日、構造改革の一環として1万人規模の人員削減を行うと発表した。なぜ、今なのか。（2025/5/9）

JR東、人事制度を大改革へ　「国鉄からの当たり前」脱却、東京の初任給は30万円
JR東日本は5月8日、人事・賃金制度を見直すと発表した。国鉄時代に由来する制度を見直し、社員の働き方を改革。「各制度の『当たり前』を超える」ことを目指すという。どのような改革を実行するのか。（2025/5/9）

JERAが“脆弱性管理”に本気の理由　手作業の業務をどう変革したか？
エネルギー企業JERAはDX推進の一環としてセキュリティ対策を強化している。同社は従来手作業で実施していた脆弱性管理をどのように効率化したのか。脆弱性管理を実施する上でのスタンスや具体的なソリューション導入のポイントを聞いた。（2025/5/12）

Gartner Insights Pickup（397）：
従業員にサイバーリスクをより真剣に受け止めさせるには
長年、セキュリティ部門はサイバーリスクと取るべきリスク軽減策について、従業員に認識してもらおうと努力してきたが、あまり効果的ではなかった。従業員は、日常業務を最小限の労力で完了する便利なコツの一つとして、サイバーリスク対策をすり抜けることに慣れてしまっている。この問題は組織文化的に、そして価値観の変革による解決が必要だ。効果的なセキュリティ行動様式／組織文化の変革プログラムを構築するにはどうすればよいのか。（2025/5/9）

AIと脳神経科学の融合でリアルタイム音声合成が可能に：
AIを活用して脳から直接「声」を生み出す革新技術とは？　カリフォルニア大学が長年の課題を解決
カリフォルニア大学バークレー校とサンフランシスコ校の研究者チームは、脳信号をほぼリアルタイムで可聴音声に合成する技術を開発した。これにより、重度のまひを持つ人々が自然な音声で発話できるようになるという。（2025/5/8）

SDV、AIとクルマの近未来（2）：
AIの力でクルマを激変させるSDV　既存自動車メーカーの挑戦と課題
SDVはとりわけ、既存自動車メーカーにとって大きな挑戦となる。構築してきたビジネスモデルの変革と直結しているからだ。では、結局SDVとは何で、どのようなトレンドが見られるのか。そして既存自動車メーカーはどう取り組んでいるのだろうか。（2025/5/8）

「従業員エンゲージメント」を高め、建設2024年問題を乗り越える（6）：
全国規模で組織変革を実現した大東建託のエンゲージメント向上戦略
本連載では、リンクアンドモチベーション 組織人事コンサルタントの山本健太氏が、建設2024年問題の解決策として、会社と従業員の間をつなぐ「エンゲージメント」とその向上策について解説していく。最終回となる今回は、全国200以上の支店を抱える大東建託がどのようにして全社員のエンゲージメント向上に挑み、組織変革を実現したのかを解説する。（2025/5/15）