コロナ禍をきっかけに一気に拡大した動画配信サービス市場。近年の成長ペースは一時より落ち着いてはいるものの、拡大傾向は当分続くと見られている。
こうした状況の中、企業が制作した動画をセールスやマーケティング、社内教育などのコンテンツとして活用する動きが加速している。動画を配信してターゲットの閲覧を促すことで、エンゲージメント向上やコンバージョン獲得につなげる狙いだ。
だが、従来一般的だった同一動画を全視聴者に配信する形は、エンゲージメント向上やコンバージョン獲得に貢献しないケースも多かった。
解決策の一つになり得るのが、見込み客や既存顧客のデータ活用だ。動画に視聴者の情報を反映していたり、視聴者のニーズに沿った情報を用意したりすれば、視聴者の共感を呼び“自分ゴト化”を促して、より積極的な視聴に結び付く。視聴者ごとの視聴履歴やコンテンツの選択などのデータを基に、企業はセールスの優先順位付けやマーケティング戦略の立案といったアクションにもつなげられる。
そこで役立つのが法人向けの動画配信サービス「OneDouga」だ。出版・商業印刷やデジタルコンテンツ、ネットワーク関連サービスなどを手掛ける共同印刷が自社開発、運営する。
専門スタッフが伴走しながら、製販一体ならではの強みを生かして支援するため、ユーザー企業は知見がなくても安心して導入できる。
自社開発、運営のため、カスタマイズにも柔軟かつ迅速に対応可能。お薦めはユーザー企業のニーズに細やかに応えられる「個社対応」。配信できる3つの動画を詳しく見ていこう。
視聴者個人のデータを基に、動画内の氏名をはじめテキスト、写真やイラスト、アニメーションなどを変えてパーソナライズした動画。保有するデータと連携して、視聴者の状態や趣味嗜好(しこう)にマッチした動画を配信することで視聴維持率が上がり、エンゲージメント率やコンバージョン率の向上を見込める。
視聴者が動画をタップやクリックすることで動画の内容が変わる。視聴者の個人データを保有していなくても、視聴者の興味関心に沿った動画を配信ができる点がメリットだ。
インタラクティブ動画内のテキスト、写真やイラスト、アニメーションをパーソナライズすることで、視聴者のさらなるエンゲージメント向上を期待できる。視聴者の個人データをインタラクティブ動画でも活用したい場合はお薦めだ。
OneDougaは2015年のリリース以降、保険・金融を中心にメーカー、教育機関など幅広い業界で導入が進んでいる。
ある自動車保険会社は、新規契約者へのメールで氏名や契約情報を反映したパーソナライズド動画を送付している。事故発生時の対応や顧客からの声を動画で案内することで、継続契約へとつなげているという。
ある銀行は、ターゲットが家族構成や書類準備状況などの質問に回答すると内容が変わる、遺産管理についてのインタラクティブ動画をWebサイトに設置。動画内に問い合わせボタンを設定することで、集客をデジタル化して省人化しつつ、相談件数や見込み客数の増加につなげている。
あなたの会社で「営業やマーケティングで動画をもっと活用したい」「保有しているデータをもっと活用したい」というニーズがあったら、OneDougaの導入を検討してみてはいかがだろうか。
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提供:共同印刷株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2025年3月28日